日本企業には、PBR1倍以下の銘柄が多く評価不足という指摘があります。でもこれはおかしいと思います。一般的にPBR1倍以下は解散価値を下回っているといわれますが、1倍以下の銘柄は解散しても株主にはBPS(一株当たり純資産)は戻ってこないと市場は見ているわけで、それはそれで市場の見方が正しいのだと思います。
PBR1倍以下の銘柄が解散を決議して残余財産を株主に分配するにしても、解散にかかるコストなど様々な要因を考慮すれば、とてもBPSに見合うだけの残余財産の分配は無理でしょう。すなわち時価は、解散するためのコストを考慮した株価なのであって、PBR1倍割れが多く存在するのも当然だと思います。もしそうでなけでは企業が自主的に解散するか、誰かが買収して当該企業を解散するはずですから。
低PBR銘柄は、誰かが買収して解散し残余財産を分配しようとしても、買収にかかわるコスト、解散にかかわるコストなどを考えると「無理」なのです。PBR0.2倍でも0.5倍でも、不思議ではないです。
