一般的に、高配当＝低成長企業、というケースが多いです。言い方を変えれば、高配当利回り銘柄に投資することは、低成長銘柄に投資するということでもあります。成長に伴うキャピタルゲインはあまり期待せず、配当をキッチリ出してもらえばもらえばそれでOKという投資方針です。従って、減配の可能性が低いことが、重要な投資のポイントになります。
当該企業の業界動向、個別要因、配当政策、配当性向、財務などをみて、まず減配しないであろうという点が、投資判断の大切な基準になります。今回の決算では三菱商事(8058)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)など累進配当政策を掲げている企業は21/3期予想でキッチリその方針を守りました。また高配当のＪＴ(2914)、ＪＸＴＧホールディングス(5020)などは、配当維持を示しました。
一方で、業績悪化に伴い減配、もしくは配当未定とした企業も多く見受けられました。丸紅(8002)、三菱ケミカル(4188)などは減配、日本郵政(6178)、出光興産(5019)などは未定としました。
以下、個人的な感想です。業績悪化に伴う減配は仕方ないですが、今回の決算を経て、今さらながらに低成長株投資へのリスクを感じました。そして企業によっては、配当方針をあっさり(企業側では苦渋の決断？)変更するケースがあるということも常に意識しておくべきでしょう。低成長、高配当株への投資リスクが各段に大きくなったと感じています。
